「行政・企業と連携したアートイベントのゆくえ」
宮城：よろしくお願いします。まず、なぜこういったお話をお願いしたのか、ということを先にご説明しておきたいと思います。2012年に沖縄振興一括交付金というものが開始していて、そのなかで沖縄県文化振興会が沖縄文化活性化・創造発信支援事業というのを始めています。沖縄版アーツカウンシル事業というふうにもいわれていますが、大口の助成、文化芸術に関する助成の利用が始まっています。そういう中で、実際行政や企業が関わってこれからもっと大きな流れが起こっていきます。2016年には文化発信交流拠点という建物が完成し、その9月からは東京五輪の文化プログラムが開始される予定です。2017年国民文化祭モデル事業（WOMEXアジア）、2018年国民文化祭モデル事業（参加型トリエンナーレ）開催、そして2019、2020年が東京五輪文化プログラム、2021年に東アジア文化都市として那覇市が立候補する予定です。このような状況の中で、これから始まることにむけて考えていく機会が必要なのではないかということで、こういう機会を設けさせていただきました。
翁長さんは沖縄県博物館・美術館の元美術館副館長をされていて、開館以前に美術館準備室の学芸員になる前から沖縄のアートシーンに深く関わってこられています。行政の人としてだけでなく、一個人としても大きなプロジェクトなど美術と関わってこられており、翁長さんの経験を聞きながら、じゃあ今後我々はどういうふうなスタンスで関わったらいいのか、何を考えていけばいいのか、ということを考えるきっかけになれば、と思っています。それで、過去に沖縄でのアーティスト・イン・レジデンスも行われた大きな展覧会である「Atopic Site」展（1996年／東京国際展示場、以下アトピックサイト）が、どんな展覧会でどんな企画で、という概要をまず確認して、そのときのアーティストや行政との関わり方などもお尋ねしながら、疑問に思ったことなどを深めていきたいと思います。
翁長：はい。アトピックサイトの全貌が非常に複雑で、こういう複雑な展覧会っていうのはかつてその時までなかったですし、その後もないんです。奇跡的な展覧会ですね。宮城さんが先程お話しされた今後の県の流れで、大きなアートイベントが目白押しですけれど、この中にどうやって入っていくかというのは難しい問題ですね。おそらく広告代理店が仕切るでしょう。そこに（無防備に）入っていくとあまり良い方向にいかないと思います。だから、これをどうしていくか、今からグループを立ち上げて、きちんとワーキングチームをつくってやっていかないと無理です 、というのが、アトピックサイトの教訓ですね。
アトピックサイト以前にも街づくりとタイアップしたアートイベントは出始めていたんです。90年代初期くらい。例えば1995年に南條史生さんが中心で行った『新宿アイランドパブリックアートプロジェクト』、あるいは北川フラムさんの『ファーレ立川』、その後2000年に『新潟越後妻有アートトリエンナーレ』が始まります。そういう地域おこしとアートプロジェクトを繋いだ展覧会が出始めている時期に、それに対するアンチとして出てきたのが、このアトピックサイトという位置づけだと思いますね。
そもそも、東京都の青島幸男知事が1995年に世界都市博覧会（以下都市博）を何百億かでやろうとしたのを、中止するという宣言を公約として知事になりました。それで、中止にはしたんだけれども、その都市博を約束した大手の企業が、都市博の中止の補償を要求したんです。その代償として始まったのが、『TOKYOシーサイドフェスタ’96』という大きな博覧会だったわけです。その中に映画や演劇、展示など、４つか５つフェスタがあって、その中のひとつがギャラリーで、そこでアトピックサイトという展覧会が行われたんですね。
このアトピックサイトという展示ではキュレーターが５人いて、そのキュレーターの下に４つのプロジェクトがあって、そのひとつが沖縄のアーティスト・イン・レジデンスだったんです。従来の展覧会が展覧会だけで終わって消耗してしまうという教訓から、展覧会が終わっても組織と人材が残るということをしようとしたんです。そのことに関して行政側の当時の状況は反対で、文化にとっていいことをしようとすると、行政と反目してしまうという状況が企画のベースにありました。
それで、沖縄の展示に基地問題が入ってきたもので、東京都からこの事業を受けていた大手の広告代理店が東京都に気遣って計画を遅延してきたということです。検閲があって計画が変更させられ、それでもアーティストが育っていったということで、最終的には成果もあったというところです。
宮城：何年の展覧会でしょうか？このときの社会状況背景なども少しお聞かせ下さい。
翁長：1996年です。95年が日本でのITの年ですね。インターネット元年、ウィンドウズ95が発売された年でしたのでインターネットのサイトに模した最先端の展覧会の構造でもあったわけです。世界が全部繋がっていく、インターネットの構造としての展覧会です。
95、6年ていうのは、日本にとって激動の年ですよね。95年は阪神大震災があって、オウム真理教の事件があって、沖縄では少女暴行事件があって大集会がありましたね。90年に日本はバブルが崩壊しますけれども、行政的には95年までバブルは続いているんですよ。ですから95年に東京都現代美術館というバブルの象徴みたいな建物ができているという、そういう時期でもあります。バブルが崩壊して、青島知事は都市博を中止しようということだったんですね。ところが、補償としてシーサイドフェスタというイベントをお台場でやることになる。90年代はお話したように地域おこしとアートがくっついたようなイベントが始まりました。それと共に従来の彫刻という土地に隣接するものではない、人間が関わって参加していくようないわゆるニュージャンルのパブリックアートが出てきたのもその頃です。その流れを汲むのがアトピックサイトでした。
宮城：シーサイドフェスタという大きな都市博の代替のイベントの中でいくつか開催された展示の、ギャラリーという枠にアトピックサイト展があって、アトピックサイト展のなかで４つのグループ、プロジェクトがあり、その中の１つが沖縄のアーティスト・イン・レジデンスであったということですね。すごく複雑な構造のようですが、その時の組織体制はどんな形でしたか。
翁長：アトピックサイト展は、東京都が広告代理店に委託して、広告代理店の下に実行委員会ができて、そこにキュレーターが５人いたということですね。その５人のキュレーターの下に、沖縄のアーティストインレジデンスがありました。
宮城：沖縄での体制はどのようなものでしたか？
翁長：沖縄でもサイトというのがいくつか準備されたんですけど、結局希望した作家が来ないので機能できなくて、読谷にひとつ、ただ事務局は那覇にあり那覇サイトと言っていました。
宮城：読谷のプロジェクトのほかにも当初はいくつかあったのですか？
翁長：コザや南部にも当初準備しました。南部は奥武島の近くの離れ島に琉球村の研修所があり、そこで準備を計画しました。これはでも実現しなかったんですけどね。参加作家はシュー・リー・チェン、スザンヌ・レーシー、ヴィト・アコンチ、などいろんな人たちに声をかけています。
宮城：海外からの作家の選定や声かけは誰からどういうふうに？
翁長：東京側が30名くらい名前を挙げて、その中から私が選びました。
宮城：沖縄レジデンスの中で行われたプロジェクトについて具体的にお話していただいてよろしいでしょうか。
翁長：はい。まずアーティストのシュー・リー・チェン、という台湾生まれでニューヨークで活躍している作家が入ってきて、読谷の比嘉豊光さんのペンションを拠点として活動しました。そこでプロジェクトをして、最終的には、東京で展示をして、最後は沖縄でも持ってきて展示しました。内容の説明はなかなか厳しいものがありますが、簡単に言いますと、沖縄の基地問題と戦後の米軍が起こした事件事故を現場に旗を立てることで可視化し、目に見える状態にしていこうというプロジェクトです。
宮城：先程ネットワークを残すということがアトピックサイト展のなかで意図していたものとしてあったとお話されていたのですが、現場の体制はどういう感じだったんでしょうか？
翁長：当初、サイトごとに予算をおろして、サイトの人の横のつながりでそれぞれ組織をつくってもらう予定でした。そういう意味では中心がない。中心がないという特徴は面白いですが、大変なプロジェクトが行われていました。
宮城：事務局として関わったローゼル川田さんにもお話をうかがったところ、ご自身の事務所を事務局としたこともあってとても大変だったと。ただ、読谷サイトで実際シューリーとやりとりをしていた写真家の比嘉豊光さんは、何も大変じゃなかった、楽しかったとお話されていました。（ローゼル氏、比嘉氏のインタビュー参照）読谷のサイトのほうでは、作家との関係も良好で和気あいあいとやりつつ、人脈と機材が残ったことでそれが今の比嘉さんの活動に続いていて、生きているということですね。事務局サイドのいざこざは知らないけれど、ということでした。
翁長：いろいろあったにせよこの展覧会の核心部分、展覧会のコンセプトが本当に実施されたのは沖縄だけだったと思います。
宮城：コンセプトはどういうものだったのか、あらためて教えて下さい。
翁長：従来の行政の大きな展覧会が展示をして、そのままそれで終わりだという消耗的なものであるのに対して、展覧会が終わった後も組織や機材などの有用なものが残って、なおかつそこにいる人たちの関係が作られていく、ということです。それは、アトピックサイトの別のサイトのどのプロジェクトにもなくて、沖縄だけができたということです。
宮城：ちょっと希望のある話がでたということで、沖縄でのプロジェクトがあって、これを東京で展示をしたと思うのですが、その展示の話をうかがってもよろしいでしょうか。
翁長：広告代理店が、沖縄側から出てきた政治性のある作品等に対して修正を求めた、検閲があったということです。展示室においたチラシも全部、回収されました。
宮城：作品展示での検閲とは例えばどんなことがあったのかというのを教えて下さい。
翁長：展示室に親泊仲真さんが作った（読谷村の楚辺通信所を模した）象の檻の中に、沖縄の基地などの現状を知らせるまったく過激でもないチラシを置きました。それを朝早く開会式の前に展覧会スタッフが１４、５名くらいチェックしに来たんです。それで、彼らがチェックをしてこれはだめだといって、そこにあったチラシを全部取って見せないように机でバリケードを作ったんです。だからそれをクリアするために、バリケードを取り払ってパッとおくとか、そういうゲリラ的なことをしました。そうしないと展示させてもらえない。そういうふうなやり取りがけっこうありました。沖縄だとどこを撮っても基地がでてくるじゃないですか、でもこの基地がわずかでも出てたらだめなんですよ。でも東京都政でいうと青島知事は革新ですよね。それなのにそういうことになるというのはちょっと面白かったです。
宮城：ちなみにそれは、東京都として検閲をしていたのですか？
翁長：東京都自体はね、いわゆる青島知事自体は何の指示もしない。その下のひとたちが、青島知事はこう考えるだろうな、と、考えのもとに局長以下のひとたちが広告代理店に指示をして、一緒に動いている。それで東京都の職員が、代理店が指示している時にチェックをしに来ているわけです。その時に、我々はいろいろと隠したりしました。サイトがばらばらだから連絡がいかなくて、そういう検閲との戦いに耐えられるような連絡網というのをつくっていなくて難しかったけどね。ただ結果的に沖縄サイトの展示はできたんですよ。豊光さんは基地の金網なんかを撮影して、親泊さんの布で作られた象の檻に上映をしていました。だから、検閲をはねのけたというひとつ大きな意味、教訓でもあります。これからの人たちが検閲とどう闘っていけるかというのは大きく問われる問題です。
宮城：東京都、広告代理店そして沖縄で実行委員会をつくるという複雑な入れ子構造での運営だったと思うのですが、今思えば気をつけておくべきだった、もしくは、今後大きな流れが生まれてくる時にこういうところを注意するべきだというご意見はありますか。
翁長：組織体制は十分に作っておく必要があるでしょうね。広告代理店が絡むと、行政的にスムーズに通すために、中に入り込んで来る人たちは、結局同調せざるを得なくなってしまうことがある。片棒担がないような組織を作って、案をもっていかない限り全部飲み込まれていきますね。仕組みをちゃんと作るべきだろうなとは思うんですけどね。
宮城：沖縄では一人がいろいろな役割を求められることがありますよね。役割を分担できるほど人がいなかったり、プロフェッショナルな人材がいないから、同じ人が何役もやってしまう。それによっての混乱もあるような気がするのですが、組織体制をつくるときに、どんな組織をどういうふうに作っていくかというのも大切だし、どんな役割の人が必要なのかっていうことも含めて、どうしたらいいと思われますか。
翁長：細かい話をすると、アーティスト・イン・レジデンスの場合にはアーティストの世話役、アシスタントが必要です。組織にはキュレーターが必要ですよね。そして、事務とその他実行体制をきちんと把握できる人。これがいればだいたいうまくいくと思うんです。もうひとつは、行政の中でも外からでも文化的な話をちゃんと通せる人。日本の戦後社会でそういう人を育てなかったっていうのがあるんです。先程話したカウンターとしての組織が行政に青写真として見せられればね、これがなかなか難しいんですが、必要だと思うんですけどね。今は、アーツカウンシルも日本型なんですよね。本当に草の根的なアーツカウンシルとしてどうすればいいかっていうのは、アーツカウンシルの大きな問題なんだと思うんですね。
宮城：今日は公開のインタビューということで、聞きに来て下さった方からの質問も受け付けたいと思います。どなたかご質問ありますか。
質問者１：広告代理店から翁長さんへは個人としてお話が来たのでしょうか？翁長さんその時はまだ沖縄県立美術館の準備室にはいらっしゃらなくて、沖縄県の職員ではなかったのですか？
翁長：県の職員になって１年が過ぎた年ですね。それで、県の職員としてはできなかったので、個人で別に実行委員会を作りました。それで、ローゼル川田さんに話を持っていって事務局を引き受けてもらいました。
質問者１：シーサイドフェスタというのが４つのプログラムを持っていて、そのうちのひとつに沖縄のアーティスト・イン・レジデンスがあったということなんですが、この４つしかない中で、沖縄が選ばれたのは何ででしょうか？
翁長：そうではなくて、『TOKYOシーサイドフェスタ’96』という大きなプロジェクトがあって、そのなかに映画、演劇、展示、もうひとつ何かあったのですけど、その展示の中にギャラリーというのがあって、ギャラリーの中の一部がアトピックサイトなんですよ。それでアトピックサイトの中に6つのプロジェクトがあって、そのうちのひとつが沖縄のアーティスト・イン・レジデンスなんです。非常に入れ子構造でね。他にはインドネシア、サラエボ、などがありました。イタリアのジェノバでは地中海の水をよくするというプロジェクトがありましたね。そのサイトの中で、日本国内で実際のアーティスト・イン・レジデンスとしてやっていたのは、沖縄だけです。
宮城：東京で沖縄でのプロジェクトの報告を行っていると思うのですが、東京ではプロジェクトというのはなかったのですか？
翁長：忘れていましたけど、その他に若手の作家たちの展覧会がありました。今活躍していてその当時若手だった人たち、照屋勇賢や会田誠など、十数名の展覧会もありましたよ。『オン・キャンプ／オフ・ベース』という展覧会です。この若手の作家の展覧会は広告代理店の下請けの会社と契約をしてやっていました。あるいはトレーラーを運んで、トレーラーを分けて、そのなかに展示するというちょっと変わった展覧会でもありました。今思えば、非常に画期的なありえないような展覧会でした。
質問者２：組織体制のところでわからなかったのですが、５人のキュレーターがいたということで、アーティスト・イン・レジデンスにこの５人のうちの誰かはついているのではないですか？この５人のキュレーターは沖縄側に対して何をしていたのでしょうか。誰かのアイデアで沖縄でやろうということになったのだと思うんですが、それはどなたのアイデアだったのでしょうか。
翁長：５人のキュレーターというのは、柏木博、岡崎乾二郎、建畠晳、四方幸子、高島直之、なのですが沖縄に声をかけたのは岡崎乾二郎です。インターネットで検索すると、イトーターリはじめ４名からアトピックサイトの主催者への公開質問状というのがあります。その中で、翁長直樹はなぜコーディネーターから協力者になったのかと書かれています。最終的には協力者ということになっていました。最初は沖縄側キュレーターということになっていたんですが、それがコーディネーターになって、最後協力者になった。つまりボランティアとなった。
宮城：このあたりも先程組織体制を作っていかないといけないという、いわゆる契約や交渉をする人材をどうしていくかということなんですよね。その人材について、どんな人材が必要で、どんなふうにしてその人材を育てていけばいいのかということについて、何かアイデアがありますか。
翁長：うーん、別にないですよ。（一同笑い）こういうのはね、仕組みだと思います。行政がやる時にはね、一番安心なのは広告代理店なので、そこから下に実行委員会が作られる訳ですよ。そうすると、その実行委員会の意見がうまく通っていくかどうか。体制に埋もれて、ねじまげられていってしまうわけですよ。上がだめだといえばもうそこで折れるしかなくてね。そうでなくて交渉術みたいなもの、これに長けている人が必要なんですよ。アーツカウンシルっていうのは、お金があって作られたはずですが、今の（沖縄版アーツカウンシルの）やり方を見ると、落下傘式ですよね。本当の意味でのアーツカウンシルの機能は果たしているかどうか。本来のアーツカウンシルについて考えていくということですよね。
質問者３：本来のアーツカウンシルってどういうイメージで語られているんですか？ちょっと、よく知らないので教えていただけますでしょうか。
宮城：（翁長氏より宮城へ促されて）僕は詳しくないですが、何がしたいのかが一番重要だと思います。予算があってもしたいことがなければ意味がないですし、予算を使うためだけに事業が行われることになるので。みなさんやりたいことは持っていると思うのですが、それを確認して強固にしていって、都や県やアーツカウンシルがもっているお金は税金なので、税金を使ってやるということに関して納得させられる材料というのは必要になると思うんですね。ただやりたいからっていう思いだけでやっても、行政は多分お金を出さない。行政だけでなくて、自分たちで仲間を募ったり、協力者を募るには、納得させられる材料がなければ仲間も集まらないし、お金も集まらないのかなと思います。どうやりたいことを固め、仲間を募り、お金を集めていくのか、と考えるといろんな分野のひとたちの協力が必要になってくると思うのですが、どうやって広げていくかということについて、考える必要があるのかなと思っています。
翁長：文化総体を繋いでいくという動きはもう出てきていると感じています。それを若い人たちが一緒になって繋いでいくという、勢力で押していくところまでいけば希望は生まれると思うのですが。そういう意味では、まだまだ希望を捨てる必要はないと。一括交付金は政治的なものなので、まあ実際経済的なことは政治的なところから出ているのですが、利用しない手はないというのはあります。善用するというか。そういう意味でテクニックというとまた怒られるかなと思いますけど、テクニックというよりは、交渉といいますかね。きちんと押さえるところは押さえて正当に使用していく必要がある。
宮城：こういった形で世代を越えて話をしていくというのもひとつ重要だと感じています。上の世代の経験を教えてもらう必要がある。まだまだ聞きたいことはあるのですが、今日はこのあたりで。貴重なご意見やアドバイス、ありがとうございました。